爆サイで誹謗中傷されたら?削除依頼や個人情報の開示・訴訟方法を弁護士が解説

爆サイで誹謗中傷されたらどうすればいい?削除依頼や発信者情報開示、訴訟について
執筆・監修者、豊川祐行弁護士

2010年、早稲田大学卒業後、同大学大学院法務研究科を修了し、2016年東京弁護士会にて弁護士登録。都内法律事務所での勤務を経て独立し、数多くの人を助けたいという想いから「弁護士法人あまた法律事務所」を設立。

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爆サイ大手のネット掲示板です。地域密着型ゆえ、特定の個人や店舗への誹謗中傷が行われやすいという特徴があります。

”豊川弁護士”
本記事では、爆サイで禁止されている投稿や、誹謗中傷の被害を受けたときの対応を弁護士が解説します。

執筆・監修者、豊川祐行弁護士

2010年、早稲田大学卒業後、同大学大学院法務研究科を修了し、2016年東京弁護士会にて弁護士登録。都内法律事務所での勤務を経て独立し、数多くの人を助けたいという想いから「弁護士法人あまた法律事務所」を設立。

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爆サイは日本最大の匿名掲示板

爆サイ.comは株式会社湘南西武ホームが運営している地域に特化したネット掲示板です。日本の匿名掲示板の中でも最大級でありたくさんの人たちが利用していることから、誹謗中傷などのトラブルも多数発生しています。

爆サイは地域密着型なのが特徴

爆サイは大手のネット掲示板で、ニュースやスポーツ、恋愛、趣味といった話題のカテゴリーごとに分かれた●●板があり、スレッドに匿名で自由な書き込みができます。

「5ちゃんねる(2ちゃんねる)」や「したらば掲示板」に似ていますが、爆サイは「日本最大級のローカルクチコミ掲示板」と銘打っており地域特化型という他の掲示板とは違った大きな特徴があります。大都市に限らず地方の市町村まで地域ごとに細かく整理され、例えば関東地方では東京の下にさらに●●区や●●市といった板があり、スレッドを立てられるようになっています。

”女性”
爆サイの書き込みはローカルネタや地域密着の話題が多く、グルメ情報やローカルニュースなど特定地域の情報収集やコミュニティー作りに便利です。

爆サイは誹謗中傷が起こりやすい

地域性の高さが爆サイの大きな魅力であり、大きく発展してきた理由の1つと言えます。

しかし、地域特化という特徴は、誹謗中傷に結びつきやすい一面を持っています。

グルメ情報には近所の店への不満や悪口の書き込みがありますし、他にも医療機関や職場、近所の住民などに対するネガティブな内容が投稿されることもあります。

個人の実名を晒した悪口も見られ、特定の個人に対しる書き込みが集中する「炎上」も起こりやすいのが現状です。

特に爆サイは「風俗」や「不倫」など個人が特定されると実生活で不都合が起きやすいカテゴリーが多いうえ、盛り上がっている傾向にあります。

POINT
誰でも匿名で書き込めるネット掲示板特有の環境に加え、地域密着型の爆サイでは他では話題にならないような個人や店舗、企業に対する誹謗中傷が生じ、被害者に悪影響を与えやすいと言えます。

爆サイで禁止されている投稿内容

爆サイには利用規約第3条【禁止事項】があります。爆サイは匿名で自由な書き込みができる掲示板ですが、何もかも許されるわけではありません。他人を傷つけたり犯罪に繋がる行為は禁止されています。

誹謗中傷に関する内容

他者への誹謗中傷は規約によって明確に禁止されています。

爆サイの規約には

「他人の名誉、社会的信用、プライバシー、肖像権、パブリシティ権、著作権その他の知的財産権、その他の権利を侵害する行為(法令で定めたもの及び判例上認められたもの全てを含む)」

とあります。

また、「本名、住所、メールアドレス、電話番号」など個人情報の投稿も禁止されています。

犯罪行為に関する内容

爆サイでは「犯罪予告」「自殺への誘引」「詐欺、強迫、マルチ商法、ネズミ講」「出会いを求める投稿及び援助交際目的の投稿」など、犯罪行為やそれに類する投稿は禁止されています。

さらに、宗教的行為、「麻薬及び向精神薬取締法」「銃砲刀剣類所持等取締法」に関わる内容などもダメです。

爆サイの誹謗中傷の書き込みを削除する方法

爆サイの規約には誹謗中傷に当たる投稿は禁止と明確にされており、依頼すれば削除できます。削除する方法を

被害者が削除依頼を申請する

爆サイの規約第3条の2項では下記のように定められています。

「各事項に反する行為の存在が判明した場合、当社は当該投稿記事の削除・編集及び当該投稿者に対するアクセス拒否その他が必要と判断する措置を講じる場合が御座います」

つまり、禁止された内容の書き込みは爆サイが削除を行う可能性があるということです。

しかし、爆サイは大規模な掲示板であり、サイト側がすべてのスレッドや書き込みを監視するのは不可能と言えます。

”豊川弁護士”
誹謗中傷されている投稿を削除してほしいときには、被害者が爆サイに削除依頼を申請する必要があります。

爆サイで削除依頼を申請する方法

爆サイの削除依頼は「削除依頼フォーム」から行います。

各スレッドの最下部にある「最初から表示」「最新レス」などの項目が並んでいるところに「削除依頼」と書かれた項目があります。ここから削除依頼フォームを開きます。

削除依頼を申請するためには、無料の会員登録およびログインが必要です。

削除依頼フォームには

  • 掲示板タイトル
  • スレッドナンバー
  • スレッドタイトル
  • レス番号
  • 通報区分
  • 名前(任意)
  • 返信用メールアドレス
  • 削除依頼理由

といった項目への入力が必須です。

複数のレスをまとめて申請することはできません。誹謗中傷の投稿がいくつもある際は個別に削除依頼する必要があります。

申請から原則1週間程度で削除するかしないかの通知が行われます。

削除されない書き込みもある

爆サイの書き込みは削除依頼を出しえも、必ず削除されるとは限りません。

利用規約では違反した書き込みには削除等の措置を講じる場合があると書かれていますが、最終的に削除するかどうかは運営の判断になるためです。

規約に違反していない投稿を気に入らないからという理由で削除申請したケースや、削除申請時に不備があると削除は認められない可能性があります。

 書き込みが削除されないからと72時間以内に同内容で何度も削除を申請したり、威圧的な内容の削除依頼は営業妨害と判断されます。削除の受け付けを拒否されるだけでなくブラックリストに登録されるリスクがあるため注意してください。

削除仮処分を検討する

運営に削除してもらえない時は裁判所に削除仮処分を申請できます。仮処分は通常の判決よりも迅速に判断が行われますが、決定自体は裁判の判決と同様の効力をもちます。

爆サイにをはじめとするほとんどのサイト運営は、削除仮処分が認められると書き込みの削除に応じます。

”豊川弁護士”
ただ、仮処分の手続きは複雑で一般の人が正しく行うのは難しい面があるため、法律の知識がある弁護士に対応してもらうのがおすすめです。

爆サイの誹謗中傷に対する削除以外の対応

爆サイで誹謗中傷している発信者を特定し、刑事上や民事上の法的責任を追及することができます。

発信者情報開示請求による投稿者の特定

爆サイの運営者に発信者情報開示請求を行い書き込みの投稿者を特定します。

爆サイからIPアドレスやタイムスタンプを開示してもらい、相手の接続プロバイダを特定します。このとき、運営が開示を拒否すれば、裁判所に開示請求の仮処分を申請できます。

その後、接続プロバイダに開示請求を行い、相手の氏名や住所といった個人情報を開示させます。接続プロバイダから開示を拒否されれば、開示請求の訴訟を提起し勝てば投稿者を特定することができます。

 情報流通プラットフォーム対処法(旧:プロバイダ責任制限法)は2025年に改正され、発信者情報の開示手続きが簡素化されています。これまで2回発生していた手続きを1回で行えるようになりました。

刑事・民事の責任を問える

誹謗中傷の犯人が誰か特定できれば、訴訟により刑事・民事の2種類の法的責任を追及できるようになります。

刑事では誹謗中傷による名誉毀損罪や侮辱罪、企業などの法人なら信用毀損罪や偽計業務妨害罪などが該当する可能性があります。

犯罪が成立すると警察側が判断すれば、加害者の逮捕や勾留に踏み切ることがあります。その後の刑事裁判で有罪が確定すると罰金や懲役・禁錮などの刑罰を受けることになります。

民事では誹謗中傷という不法行為に対する慰謝料などの損害賠償を請求できます。

弁護士に相談するのがおすすめ

爆サイで誹謗中傷されたら、弁護士に相談するのがおすすめです。

誹謗中傷の対策には削除依頼のほか、加害者を特定し刑事告訴したり、慰謝料を請求したりする方法がありますが、削除の仮処分や発信者情報の開示請求などは手間がかかります。さらに訴訟の提起を個人で行うのは法律の知識を持たないとかなり難しいのが現状です。

そのため、弁護士にアドバイスをもらいながら進めるのが良いでしょう。

”女の子”
初回の相談は無料、内容によっては着手金無料といったサービスを実施している弁護士事務所を選べば、費用を気にせず弁護士に相談できます。

爆サイまとめ

爆サイは地域に特化しローカルな情報やコミュニティーが魅力のネット掲示板ですが、特定の個人や企業に対しての誹謗中傷が起こりやすい状況です。

誹謗中傷は爆サイで禁止されている投稿ですので削除依頼できます。また、犯人を特定して刑事上や民事上の責任を追及するといった対策法があります。

ただ、誹謗中傷の対策は法律の知識が必要になるなど、一般の人では正しく対処できない恐れがあります。誹謗中傷やネットのトラブル解決に強い弁護士に相談し、問題解決を図るのがおすすめです。

執筆・監修者、豊川祐行弁護士

2010年、早稲田大学卒業後、同大学大学院法務研究科を修了し、2016年東京弁護士会にて弁護士登録。都内法律事務所での勤務を経て独立し、数多くの人を助けたいという想いから「弁護士法人あまた法律事務所」を設立。

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